医療機関で受ける様々な検査や治療の健康保険の適応範囲

より高度なものに進むと自己負担額が大きくなっていく不妊治療

不妊治療を始めてみると、その段階によって「一般的不妊治療」「高度生殖医療」に分けられます。

 

一般的不妊治療とはタイミング法と人工授精までを指し、高度生殖医療は体外受精以降の治療を指します。

 

一般的不妊治療では、不妊を引き起こしている原因究明のための検査からタイミング法にまつわる管理・投薬治療や人工授精までが行われるのですが、タイミング法や人工授精に関する検査・治療までは保険適応となるのに対し、人工授精の実施以降は保険適応外となっています。

 

 

タイミング法の治療中でも自己負担の検査が出てくることも

不妊は病気ではないという考えで保険適応

不妊は病気ではない
という考えで保険適応

また、タイミング法治療中においても高温期の血液検査については2~3回目以降は自費になる場合があります。

 

ちなみに私が以前簡単な不妊検査(血液検査で分かる範囲のみ)とタイミング治療に通っていた際には、治療を開始した1クール目は総額13,300円、2クール目は総額8,220円がかかっており、2クール目の高温期血液検査は自費となっていました。

 

これは、卵管造影などの特殊な検査などは一切なしで、ただ血液検査をしてもらって、排卵誘発剤や高プロラクチン血症などのお薬をもらい、排卵誘発の注射と高温期のhcg補充の注射をしてホルモンの値を確認するための血液検査をしていただけの治療期間の費用です。

 

これに、追加の検査をしたり人工授精などにステップアップしていくとなると、どんどんと費用が追加されていくという形になります。

 

人工授精以降は万単位で費用が必要になってくる

この保険適応の区分は、“不妊は病気ではない”という概念に基づいて線引きされています。

 

そのため、不妊を引き起こしている「原因」が特定でき、診断名を付けて投薬治療などができる段階までは保険が適応されるのですが、原因不明も含めてより踏み込んだ「不妊治療」を行っていくとなると、“病気ではない事象に対する処置”と判断され、全額自己負担となってしまいます。

 

保険が適応されない人工授精以降の不妊治療の費用についてですが、人工授精では1回あたり1~3万円程度が目安となっています。

 

実際の不妊治療において、タイミング法で様子をみて成果が出なければ人工授精へステップアップ、それでも成果が現れなければ体外受精などへのステップアップというのが基本的な流れです。

 

体外受精では、1回あたり40~80万円も費用がかかってしまうのですが、成功率が5~8%と大変低く、しかも年齢が上がるにつれてさらに成功率が下がってしまうという問題点も、治療を希望する方々を悩ませる一端となっています。

 

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